2014年度診療報酬改定で新設された「主治医報酬」は、診療所や中小病院の外来、在宅医療のモデル像を示した。複数の疾患を持つ高齢患者の急増が予想される中、同報酬の算定いかんにかかわらず、患者をトータルに管理できる「主治医」がますます必要とされるのは確実。