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日本脳卒中学会2011
被災地で高血圧リスクが上昇、対策が急務と日本脳卒中学会が緊急声明

声明を発表する日本脳卒中学会理事長の小川彰氏(岩手医科大学学長)

 日本脳卒中学会は7月31日、東日本大震災の被災地では脳卒中発症が圧倒的に増加する危険があるとし、政府に対して速やかな「被災者の生活・健康環境の改善」と「強力で有効な脳卒中予防体制の整備」を求める声明を発表した。

 声明では、大震災後、被災地住民の血圧は上昇し高血圧者の割合も増加しているとし、「元来、脳卒中多発地方である被災地を抱える東北地方の脳卒中発症が近々圧倒的に増加することを強く示唆している」と訴えた。 また、脳卒中は入院受療率が癌の1.5倍、心臓病の3.5倍であることが分かっているとし、日本脳卒中学会は「脳卒中が被災地で増加することを看過することはできない」と続けている。さらに脳卒中発症が増加すると、疲弊している被災地の医療体制への負荷が増大するばかりか、医療費の増大にも直結する点を指摘したものだ。

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