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「医療機関の働き方改革」テーマに病院・診療所経営者が討論
改革の第一歩は「現場へのヒアリング」

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 今年3月、厚生労働省の「医師の働き方改革に関する検討会」が2024年4月から導入する医師の時間外労働規制の枠組みを固めた。多くの医療機関は今後、医師の時間外労働が「年960時間以内、月100時間未満」に収まるよう体制を見直す必要がある。東京ビッグサイトで開催された「クロスヘルスEXPO 2019」(主催:日経BP、10月9~11日)で10月11日、医療機関の働き方改革をテーマにしたパネルディスカッションが開かれ、既に改革に着手している病院・診療所の院長ら4人が自院の取り組みを紹介した。モデレーターはハイズ(株)(東京都新宿区)代表取締役社長の裴英洙氏が務めた。

 最初に登壇した菊池守氏が病院長を務める医療法人青泉会・下北沢病院(東京都世田谷区、53床)は、日本初の「足の総合病院」として2016年に診療体制を一新。整形外科、血管外科、形成外科などの医師が足の症状に総合的に対応する「足病総合センター」や、「糖尿病センター」を開設した。開設後、メディアで取り上げられたことなどにより外来・入院ともに患者が増え、職員の負担感も強くなっていった。

連載の紹介

「クロスヘルスEXPO 2019」リポート
医療・介護関係者と周辺産業の交流によるヘルスケア産業の革新を目的に、日経BPが開催する新イベント「クロスヘルスEXPO 2019」。ヘルスケア分野の行政動向や、様々な製品・サービスに関する最新情報を得られる同EXPOの注目セッションをリポートします。

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