民間病院で長年勤務してきた内科のA医師。50歳代のベテランで、勤務先病院の定年を見据え、自身の将来について頭を悩ませる日が多くなっていました。診療所を開業したいとの思いがありましたが、今の年齢から多額の借り入れをするのは、返済期間を考えると厳しいのではと考え、なかなか踏み出せませんでした。

　そうした中、A医師は、登録していた開業支援事業者のメールマガジンで、Bクリニックの求人案内を見つけました。院長のリタイアに伴い、第三者承継してくれる医師を募集しているとのこと。事業承継ならば既に患者さんもいるし、コストも少なく済むので、開業の失敗リスクが少ないのではないか──。そう考えたA医師は、情報発信元の開業支援事業者に問い合わせてみました。

　詳細な情報は、機密保持契約を交わせば開示してもらえるとのことで、早速面談を申し込んだA医師。事業者と機密保持契約を交わした上で、Bクリニックに関する情報の提供を受けました。