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周囲が反対する中契約した電子カルテ、結果は…

2020/10/05
小畑 吉弘(日本医業総研)

イラスト:庄原 嘉子

 大学病院で長年、勤務してきた内科のA医師。勤務医時代から、近隣の診療所で非常勤医師として働き、在宅医療にも積極的に関わっていました。在宅医療の提供も含め、地域住民のかかりつけ医としての役割を果たしたいとの思いから開業を志し、準備を開始しました。

 開業物件が決まり、内装工事や医療機器の打ち合わせも順調に進み、電子カルテをどうしようかという話に。A医師は、在宅医療を行うことを前提に、クラウド型の電子カルテのベンダーであるB社、C社、D社のデモを受けることにしました。

 B社は、古くから電子カルテ市場に参入しており、新たにクラウド型を開発。C社は、在宅医療に強みを持つクラウド型電子カルテを開発し、D社は、B社やC社と比べると電子カルテへの参入時期が比較的新しい会社です。

著者プロフィール

日本医業総研●医院・診療所の開業コンサルティング企業。関西地方を中心に、220件以上の開業支援実績がある。関西および関東でクリニックモールの企画・開発も積極展開している。

連載の紹介

開業の落とし穴
開業は一生の一大事。一方で、診療所の経営環境は悪化の一途をたどっています。開業地の選定や資金調達など、軌道に乗るまでに潜むさまざまな落とし穴を、過去に開業されたドクターの事例を基に紹介します。

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