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抗菌薬の投与が必要となる急性副鼻腔炎とは?

2020/02/21
藤友 結実子(国立国際医療研究センター病院AMR臨床リファレンスセンター)

 2019年12月に、厚生労働省から「抗微生物薬適正使用の手引き 第2版」(以下、手引き)1)が公開されました(関連記事:乳幼児編が加わった「抗微生物薬適正使用の手引き」公開)。これまで手引きの対象は、基礎疾患のない、成人および学童期以上の小児でした。第2版では、生後3カ月以降~小学校入学前の基礎疾患のない小児が対象に加わり、乳幼児編が追加されたことが大きな特徴です。小児では年齢ごとのリスクを加味する必要があり、また乳幼児に特徴的なクループ症候群や細気管支炎、急性中耳炎などの項目も加わっているので、ぜひ参考にしてください。

 と書くと、今回の連載は追記されたことの解説か?と思われる読者もいるかもしれませんが、今回は、基礎疾患のない成人の急性鼻副鼻腔炎について解説します。「急性」とは発症から4週間以内のものを指します。

著者プロフィール

国立国際医療研究センターAMR臨床リファレンスセンター●薬剤耐性(AMR)アクションプランの臨床現場での実践を目的に、厚生労働省委託事業として2017年4月に設立された。本連載の全体監修は同センター長の大曲貴夫氏が務める。

連載の紹介

かぜ診療での“困った”に答えます
厚生労働省が急性気道感染症などを対象とした「抗微生物薬適正使用の手引き」を発表したこともあり、抗菌薬適正使用への関心が高まっています。日常診療で遭遇するかぜ症状をどう見極めて診療を進めて いくのか、国立国際医療研究センター病院AMR臨床リファレンスセンターのメンバーが解説します。

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