新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のワクチンは、医療従事者を対象にした先行接種に続き、4月12日からは65歳以上の高齢者を対象にした自治体による接種もスタートした。「ワクチンこそ流行拡大に対抗する切り札」と期待される一方、新規陽性者数が増加して「まん延防止等重点措置」の対象になる地域が徐々に増えている。日経メディカルOnlineでは、3月29日～4月4日に会員医師を対象に、「COVID-19ワクチン接種の見通し」に関するアンケートを行い、7462人から回答を得た。

　COVID-19ワクチンは、原則として住民票のある自治体で受けることになっている。病院の長期入院者や介護施設などの長期入所者は、住民票を移していなくても施設のある市町村で受けることが可能だが、ほとんどの人は地元の自治体の計画に従って受けることになる。アンケートでは、各自治体のワクチン接種計画は順調に進んでいくのかについて予想してもらった。その結果「スムーズに実施できる」と予想した医師は約13％。「当初はかなり混乱する」と考えている医師が約45％、「ワクチンが到着するまでどうなるか分からない」という医師が約43％だった。