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医師4133人に聞いた「治療の差し控え・中止」
透析の非導入や中止を経験した医師は135人

 3月に、公立福生病院(東京都福生市)で腎臓病患者が人工透析治療を中止する選択をした後、死亡に至ったとする報道があり、病院に対する非難や責任を追及する声が広がった。これを契機に、日経メディカル Onlineでは、医師会員を対象に「治療の差し控え・中止に関するアンケート調査」を実施。「治療の差し控え・中止」の経験の有無や実際のプロセスなどを明らかにした。

 透析に限らず、「治療の差し控え・中止」を決断した経験があると回答した医師は、全体の29%(1200人)だった。年齢別では、50代が33.4%と最も多く、40代が24.9%、30代が19.8%、60代が17.3%と続いた。

 診療科ごとに、「治療の差し控え・中止」の経験の有無を見ると、救急科は40人中24人と実に60%の医師が経験していた。腎臓内科も89人中53人(59.6%)と高く、消化器外科(42.2%)、総合診療科(41.9%)、脳神経外科(36.9%)、一般外科(36.5%)、泌尿器科(35.9%)の順で多かった(図1)。

図1 「治療の差し控え・中止」を決断した経験のある医師の割合

連載の紹介

医師1000人に聞きました
日常臨床における選択から日常生活における嗜好やスタイルまで、日経メディカル Onlineの医師会員の方々1000人(目標)にお聞きした結果をいろいろとご紹介します。「他の先生はどうしているんだろう?」と感じる疑問があれば、お問い合わせフォームからご提案ください。調査のテーマとして検討いたします!

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