日経メディカルのロゴ画像

医師3076人に聞く「医療系ベンチャー起業への意識」
20代と60代の医師にベンチャーマインド!?

 ITを活用するなどして医療への新たなソリューション提供を目指すベンチャー企業が目立ち始めている。最近では、医師自らが起業するケースも多くなってきた(開業など医療行為を行うための起業ではなく、いわゆる企業を立ち上げる起業)。このほどニコチン依存症治療アプリ「CureApp 禁煙」の治験を始めたキュア・アップも、内科医が起業したベンチャー企業である(関連記事「『アプリで治療革新を』ある内科医の挑戦」)。

 医師が自ら起業するかは別にして、医療関連分野のベンチャー企業が成功するためには、医師などの医療従事者がこれまで培ってきた知見やネットワークが必要だとの声が多い。日経デジタルヘルスが2017年2月に開催した「デジタルヘルスベンチャー祭り」に登壇した、経済産業省商務情報政策局ヘルスケア産業課課長補佐(当時)の富原早夏氏は次のように指摘した。「ベンチャー企業育成などのため、我々の課では様々なサービスモデル実証の補助を手掛けてきたが、検証の結果、地域の医療従事者と密接に連携して取り組んでいる企業が活躍していることが分かった」(日経デジタルヘルスの関連記事「医療従事者が起業するベンチャーが目立ってきた」)。

連載の紹介

医師1000人に聞きました
日常臨床における選択から日常生活における嗜好やスタイルまで、日経メディカル Onlineの医師会員の方々1000人(目標)にお聞きした結果をいろいろとご紹介します。「他の先生はどうしているんだろう?」と感じる疑問があれば、お問い合わせフォームからご提案ください。調査のテーマとして検討いたします!

この記事を読んでいる人におすすめ