総務省による人口動態及び世帯数調査によると、人口1億2643万のうち、65歳以上は3158万人。待ったなしに進む高齢者の増加に加え、自宅で療養したいと考えるニーズの拡大により、在宅医療の提供体制の構築が求められている。

　政府の社会保障制度改革本部に設置された「医療・介護情報の活用による改革の推進に関する専門調査会」では、2025年に居宅や介護施設、高齢者住宅などで在宅医療による対応が追加で必要になる患者が29万7000～33万7000人程度になると推計。在宅医療の需要が一層増すことを予測している。

　しかし、現実には在宅医療の担い手は足りていない。ニーズはあるのは理解しつつも、「現状の仕事で手一杯」「24時間対応が体力的に厳しい」という理由から手が出ないのが実際のところだろう。

　そこで、日経メディカルOnlineでは医師会員3565人に在宅・訪問診療に取り組みたいかどうかを尋ね、「取り組んでいる」「今後取り組みたい」「取り組むつもりはない」と答えた医師にその理由を尋ねた。