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医師3225人に聞く「過活動膀胱の診療」
ガイドライン推奨のスコア評価実施は3割
検尿実施は5割、超音波検査による残尿測定も3割のみ

 泌尿器の悩みを抱える患者は多い。連携できる泌尿器科専門医が近くにいれば患者を紹介するだけで済むが、連携先がない場合は、非専門分野でも対応しなければならない。日経メディカル Onlineの医師会員に「過活動膀胱の診療に関するアンケート」を実施したところ、回答した医師の過半数(57.3%、3225人中1849人)が、過活動膀胱を診療した経験があると回答した。

 また、過活動膀胱の診療経験がある医師に、過活動膀胱と診断するためにどのような検査や評価をしているか聞いたところ、日本排尿機能学会過活動膀胱診療ガイドライン作成委員会が2015年4月に発行した『過活動膀胱診療ガイドライン[第2版]』(リッチヒルメディカル、2015)で推奨される、問診や検査はあまり実施されていないことが示された。

連載の紹介

医師1000人に聞きました
日常臨床における選択から日常生活における嗜好やスタイルまで、日経メディカル Onlineの医師会員の方々1000人(目標)にお聞きした結果をいろいろとご紹介します。「他の先生はどうしているんだろう?」と感じる疑問があれば、お問い合わせフォームからご提案ください。調査のテーマとして検討いたします!

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