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医師2852人に聞く「2025年問題への備えは十分?」
「10年後、備え不十分で大変な状況に」が3割も
自身の健康、貯蓄、親の介護などプライベートの悩みも多い

 10年後の2025年には団塊世代が75歳以上となり、超高齢社会が到来すると言われている。医療や介護のニーズが高まることが想定される一方で、社会保障のバランスが崩れることが懸念されており、これを「2025年問題」と呼ぶ。4人に1人が75歳以上という状況での病床数の不足は必至で、在宅医療や在宅での看取り体制の整備などの必要性が指摘されている。

 こうした状況から厚生労働省は、高齢者医療や介護に関して、おおむね30分以内で移動できる日常生活圏で医療と介護、住まい、生活支援サービスなどを一体的に提供する「地域包括ケアシステム」の構築を急ピッチで進めようとしている。具体的には、病院完結型となっている現在の医療を、地域で治し、支える地域完結型の医療に移行するというものだ(関連記事)。

 そこで日経メディカル Onlineでは10年後に対し、読者がどのような不安を抱いているのかを調査した。回答者数は2852人。

 「自分が関わる地域や領域で、2025年問題に対する備えは十分にできそうと感じるか」という問いに対しては、「備えが十分かどうかはよく分からない」が最も多く37.8%だった。「備えは不十分で、2025年には大変な状況になっていそうだ」が31.3%、「そもそも2025年にどういった問題が起きるのかイメージできない」が24.7%と続いた(図1)。現状への対応に精一杯なのか、「イメージできない」「よく分からない」と回答した読者は半数を占めた。

連載の紹介

医師1000人に聞きました
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