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医師2306人に聞く「今後、死体検案に関わりますか?」
25%は死体検案の講習会に「参加したい」
9割弱は「関わりたくない」が・・・

 「死体検案」(以下、検案)とは、死因不明の死体に対し、医師が外表を検査するなどして、医学的見地から死因や死亡時刻などを推定する行為を指す。独居高齢者の増加を背景に孤独死が増えるとみられており、今後、死体検案の需要が増すことが予測されている。

 それだけではない。2012年4月に成立した「死因究明等の推進に関する法律」は、国と地方自治体に対し、死因究明を総合的、計画的な推進を求め、これを受けて2014年6月に閣議決定された「死因究明等推進計画」では死因究明に関わる医師の育成を盛り込んだ。これまで検案に関わったことのない医師にも、今後は検案の要請が来る可能性が高まる状況だ。

 そこで日経メディカル Onlineでは、医師のどれほどが死体検案に関わっているのか、死体検案に対してどのような印象を持っているのかについて調査を行った。調査期間は10月14~20日で、2306人から回答があった。

 これまでに「死体検案したことがある」のは回答者の43.9%(1012人)。

 死体検案の経験がある医師(1012人)に、どれくらい前から検案にかかわっているかを尋ねたところ、およそ3割の医師が「10年以上前から」(図1)。次に多かったのは「20年以上前から」(24.5%)、「5年以上前から」(12.3%)だった。ここ数年以内に検案を開始した医師は16%(161人)という結果だった。

連載の紹介

医師1000人に聞きました
日常臨床における選択から日常生活における嗜好やスタイルまで、日経メディカル Onlineの医師会員の方々1000人(目標)にお聞きした結果をいろいろとご紹介します。「他の先生はどうしているんだろう?」と感じる疑問があれば、お問い合わせフォームからご提案ください。調査のテーマとして検討いたします!

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