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日経メディカルOncology調査◎進行肺癌の遺伝子検査 コメント
肺癌検体採取の高率化と検体の見極めで遺伝子パネル検査の成功率を上げる
「敷居の高い」遺伝子パネル検査の有用性をいかに高めるか

2020/06/17
静岡がんセンター呼吸器内科医長/ゲノム医療支援室部長 釼持 広知 氏

 日経メディカルOncologyは、「進行非小細胞肺癌(NSCLC)における薬物治療選択時の遺伝子検査に関するアンケート」を行った。現在、進行肺癌における治療の選択に複数のドライバー変異検査が導入されており、また昨年12月に日本肺癌学会より「肺癌患者における次世代シークエンサーを用いた遺伝子パネル検査の手引き」が発行されたことなどを受けたもの。調査の対象は、日経メディカルオンライン会員のうち登録情報として呼吸器内科、呼吸器外科、腫瘍内科を選択している医師で、告知対象者は8430人。調査期間は4月13日から5月1日。

 回答数394のうち、過去1年間にNSCLC患者の薬物治療を行った経験があると回答した317人の結果を5月に掲載している。
肺癌の遺伝子検査でパネル検査を主に使うのは約3割にとどまる

 アンケート調査の結果をもとに、臨床現場における遺伝子検査の現状や問題点について、静岡がんセンター呼吸器内科医長/ゲノム医療支援室部長の釼持広知氏に解説してもらった。
(まとめ:日経メディカルOncology編集部)


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