米国で使用されている癌患者の経済毒性(Financial Toxicity)を評価するツールを用いて、単施設で日本人患者を解析したところ、高額療養費制度で支払い上限がある日本人においても、癌の治療中に経済毒性を経験している患者が少なくないことが明らかとなった。7月19日から21日まで神戸市で開催された日本臨床腫瘍学会(JSMO2018)で、愛知県がんセンター中央病院の本多和典氏によって発表された。

日本人の癌患者にも経済毒性がある可能性、米国開発のツールで評価【JSMO2018】の画像

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