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シリーズ◎2022診療報酬改定
COVID-19受け入れ病院で手術など減った可能性
厚労省が入院医療等の調査・評価分科会に2020年度調査結果(速報)を報告

 厚生労働省中央社会保険医療協議会・診療報酬調査専門組織「入院医療等の調査・評価分科会」(会長:九州大学名誉教授の尾形裕也氏)が2021年6月16日に開かれ、2020年度診療報酬改定の影響を検証するため2020年度に実施した調査の結果(速報)が報告された。重症度、医療・看護必要度(以下、看護必要度)の各基準を満たす患者の分析では、新型コロナウイルス感染症COVID-19)患者を受け入れている病院ほど「手術等の医学的状況」を評価した「C項目1点以上」の基準を満たす患者の割合が低かった。COVID-19の影響で、手術や侵襲性の高い検査などの実施が難しくなっていることが示唆された。

 2020年度改定では一般病棟用の看護必要度について、(1)A項目2点以上かつB項目3点以上(基準1)、(2)A項目3点以上(基準2)、(3)C項目1点以上(基準3)──のいずれかを満たす場合に、該当患者とみなすことになった。今回の調査で各基準を満たす患者割合を見ると、基準3については看護必要度I・IIいずれの評価方法でもCOVID-19患者を受け入れている病院の方が該当患者割合が低かった(図1)。

図1 一般病棟用の看護必要度の各基準を満たす患者割合
「手術等の医学的状況」を評価した「C項目1点以上」の基準(基準3)については、看護必要度I・IIいずれの評価方法でもCOVID-19患者を受け入れている病院の方が該当患者割合が低かった。 ※クリックで拡大します。
(出典:2021年度第2回入院医療等の調査・評価分科会資料)

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