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JAMA Network Open誌から
COVID-19は米国の抑うつリスクを3倍増に
COVID-19流行前の米国国民健康栄養調査と抑うつ症状有病率を比較

 米国Boston大学公衆衛生大学院のCatherine K. Ettman氏らは、COVID-19パンデミックと、感染封じ込め政策に起因する日常生活の制限や、失業などのストレスが、米国人の抑うつ症状に及ぼした影響を検討し、抑うつ症状の有病率がパンデミック前の3倍に上昇していたと報告した。結果はJAMA Network Open誌電子版に2020年9月2日に掲載された。

 これまでにもCOVID-19と精神的な健康状態の悪化についての報告はあったが、多くは中国からの報告であり、医療従事者など一部の集団を対象としていた。そこで著者らは、COVID-19と感染予防策が米国の一般的な成人の抑うつ症状有病率に及ぼした影響を検討するために、米国での流行中と流行前の調査データを比較することにした。

 COVID-19流行期間中の有病率の推定は、2020年3月31日から4月13日まで行われたCOVID-19 and Life Stressors Impact on Mental Health and Well-being(CLIMB)スタディのデータを利用することにした。COVID-19流行前の有病率推定は、2017~2018年に行われた米国国民健康栄養調査(NHANES)に参加した成人のデータを利用した。

 主要評価項目は抑うつ症状の有病率とし、Patient Health Questionnaire-9(PHQ-9)のスコアがカットオフ値を10以上だった人の割合とした。なお、PHQ-9スコアが4以下は抑うつ症状なし、5~9は軽症、10~14は中等症、15~19は中等症から重症、20以上が重症として、それぞれの有病率も比較した。

 CLIMBの参加者は、COVID-19ストレッサースコアも評価した。13項目のストレッサーには、流行中に職を失った、COVID-19で親しい人を亡くした、経済的困難がある、などの項目を含む。このスコアは0~2点を低ストレス群、3~4点を中等度ストレス群、5~13点を高ストレス群に分類した。

 人口動態的データでは、性別、年代(18~39歳、40~59歳、60歳以上)、民族、教育(高校を卒業していない、高卒、カレッジ進学、大卒以上の学歴)、婚姻状態、世帯収入(2万ドル未満、2~4万5000ドル未満、4万5000~7万ドル未満、7万ドル以上)、5000ドル以上の資産の有無、同居家族の人数などを調べた。

連載の紹介

シリーズ◎新興感染症
新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)および新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する話題を中心にお届けしています。

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