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Int. J. Environ. Res. Public Health誌から
COVID-19関連PTSD評価指標を構築する試み
イタリア成人のCOVID-19関連PTSD有病率を29.5%と推定

 COVID-19に対する恐れや、これがもたらした不確実性が、人々の生活に影響を及ぼし、高いレベルの心理的ストレスや不安、気分の変容を生じさせている。イタリアSapienza University of RomeのGiuseppe Forte氏らは、COVID-19関連の心的外傷後ストレス障害(PTSD)を評価する自己申告式の質問票COVID-19-PTSDを開発し、既存のPTSD評価指標と比較して精度を検証し、イタリア成人におけるPTSD有病率を調べたところ、29.5%の人にPTSD症状が見られたと報告した。詳細はInt. J. Environ. Res. Public Health誌電子版に2020年6月10日に掲載された。

 COVID-19パンデミック下で、多様な要因が相まって生み出す心的外傷は、その後、長期にわたってPTSDを引き起こす可能性がある。たとえば、自分と大切な人々が、ワクチンも有効な治療薬もない、最悪の場合死亡する危険性もあるウイルスに感染する恐怖や、感染拡大を妨げるための行動制限(ソーシャルディスタンシング、検疫、隔離)をはじめとして、生活習慣の変更を余儀なくされ、周囲の人との関係性も変化し、経済的な問題が発生し、未来への不安が大きくなる日々は、一般の人々にとって大きなストレスをもたらしている。

 著者らは、COVID-19緊急事態に関連するPTSDリスクを評価するための、新たな、自己申告式の質問票(COVID-19-PTSD)を構築することにした。最初は、DSM-5のPTSD診断基準を満たすかどうかをチェックするための20項目の質問票PCL-5を基にした。次に専門家がフォーカスグループ作業を行い、COVID-19パンデミック評価用に修正する作業を行った。評価分野が重複すると思われる質問を削除したり、急性外傷に対する項目を変更したり、睡眠評価を追加するなどを検討して、最終的に19項目の質問票を作成した。COVID-19-PTSDは、7種類の症状(侵入思考、回避、陰性感情、快感喪失、過覚醒、睡眠障害、外在化問題行動)について評価するもので、5段階(0~4点)のリッカート尺度で症状の重症度を回答してもらうようにした。

 この研究の目的の1つ目は、イタリア人を対象とするCOVID-19-PTSDの妥当性と信頼性の評価、2つ目は内的整合性の評価、3つ目は構成概念妥当性と弁別的妥当性の評価に置かれた。そして4つ目が、イタリアの成人におけるCOVID-19関連PTSD症状の有病率に設定されていた。

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