首都圏の大学病院で外科系の医局に所属するC氏は現在、大学病院に籍を置きつつ、基本的には少し離れた地方にある大学の関連病院で診療を行っている。
コロナ禍でこの関連病院の患者数は減った。特に、軽症の救急受診が激減し、C氏は平時の忙しさからやや解放されていた。そんな中、C氏が所属する医局からこの関連病院に提示されたのが、医局から派遣された医師の30%の給与減だ。
「この話は『給与を減らしてもいいから医局員の雇い止めだけはしないでくれ』という名目で、医局から申し出があったもの。患者が減って関連病院の経営も苦しいはずなので、医局の意図はよく分かる。ただ、私達としては単純に収入が減ってしまった」とC氏。結果的に月25万円ほどの収入減になったという。当時は、スポットで入れるアルバイトもほとんどなく、減収を埋め合わせることはできなかった──。
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シリーズ◎新興感染症
新型コロナウイルス(SARS-CoV-2)および新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する話題を中心にお届けしています。
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