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シリーズ◎2020診療報酬改定
看護必要度の基準、「急性期の指標として適切か」で意見分かれる
療養病棟の入院患者などと患者像の比較を求める声も

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 厚生労働省の中央社会保険医療協議会・診療報酬調査専門組織「入院医療等の調査・評価分科会」(会長:九州大学名誉教授の尾形裕也氏)が9月19日に開かれ、急性期入院医療の指標である重症度、医療・看護必要度(以下、看護必要度)の基準について議論した。2018年度診療報酬改定で導入された「A項目1点以上かつB項目3点以上(認知症またはせん妄に該当)」の基準(以下、基準2)について、該当する患者の詳細が報告された。

 9月5日の同分科会では、看護必要度の基準に該当する患者の約4割が基準2に該当し、A項目は「心電図モニターの管理」に該当する患者が多いことが報告された(関連記事:A項目1点は「心電図モニター」が突出して多い)。急性期医療の指標で認知症やせん妄を評価することに対し、複数の委員が疑問を呈したことから、基準2に該当する患者の状態についてより詳細なデータが示された。

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