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特集◎終末期医療の三原則《6》インタビュー
治療の中止には厳しい前提条件を
日本臨床倫理学会理事長 新田 國夫氏

2018/03/26
聞き手:本誌編集部長・大滝 隆行

にった くにお氏
1944年岐阜県生まれ。67年早稲田大学第一商学部卒。79年帝京大学医学部卒。同大学病院第一外科、救命救急センターを経て、90年東京都国立市に新田クリニックを開業。92年医療法人社団つくし会設立、理事長に就任。以来在宅医療に従事し、1000人以上を看取る。全国在宅療養支援診療所連絡会会長。2012年日本臨床倫理学会設立、理事長に就任。著書に『安心して自宅で死ぬための5つの準備』(主婦の友社)。

今回の診療報酬改定で終末期医療への評価が拡充され、多くの医師にその実施が求められている。だが安易な治療中止は、患者の生きる権利を奪い訴追されるリスクもある。その際どういうプロセスを踏めばよいのか。日本臨床倫理学会を設立し、在宅で1000人以上を看取ってきた新田氏に聞いた。


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