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シリーズ◎2018診療・介護報酬同時改定
ICUにアウトカム指標を導入する方向性
入院医療等分科会、「APACHE II」が候補として挙がる

 厚生労働省の中央社会保険医療協議会・診療報酬調査専門組織「入院医療等の調査・評価分科会」(以下、入院医療等分科会)が11月2日に開かれ、2018年度診療報酬改定に向けて(1)特定集中治療室ICU)における重症度、医療・看護必要度(以下、看護必要度)の該当患者割合の状況とアウトカムに着目した指標の導入、(2)救命救急入院料1と3、脳卒中ケアユニット入院医療管理料への看護必要度の指標の導入、(3)短期滞在手術等基本料3(以下、短手3)のDPC/PDPS(診断群分類別包括支払い制度)参加病院における支払い方法の変更――について議論した。(1)ではICUのアウトカム指標の候補として「APACHE II」が挙がり、導入の妥当性について議論。(3)はより詳細なデータに基づく支払いを可能とするため、DPC対象病院では一入院包括払い方式の短手3の該当手術をDPC点数によって支払う制度に変更する方向性が固まった。

 ICUでは一般病棟用とは評価項目が異なる看護必要度の基準が用いられている(図1)。2016年度改定では患者のモニタリングや処置の状態を評価するA項目について、従来の制度よりも厳格化し、「心電図モニターの管理」「輸液ポンプの管理」「シリンジポンプの管理」を1点、その他の項目を2点として、看護必要度の該当基準も「A項目3点以上かつB項目3点以上」から「A項目4点以上かつB項目3点以上」に見直された。特定集中治療室管理料1・2では看護必要度に該当する患者が「80%以上」、特定集中治療室管理料3・4では「70%以上」の基準を満たさなくてはならない。

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