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シリーズ◎2018診療・介護報酬同時改定
2016改定後の看護必要度、該当割合は28.8%に
入院医療等の調査・評価分科会が2016年度調査結果(速報)の概要を提示

 中央社会保険医療協議会の診療報酬調査専門組織「入院医療等の調査・評価分科会」(会長:国際医療福祉大大学院教授の武藤正樹氏)が6月7日に開かれ、2016年度に実施した調査結果(速報)の概要が示された。2016年度診療報酬改定で見直された一般病棟用の「重症度、医療・看護必要度」(以下、看護必要度)については、7対1一般病棟の該当患者割合が28.8%だったことが報告された。

 2016年度改定では、看護必要度に手術後の状態を評価するC項目が新設されたほか、救急患者の受け入れや認知症、せん妄症状などが評価されるようになった。さらに、該当患者として従来の「A項目2点以上かつB項目3点以上」に加えて「A項目3点以上」「C項目1点以上」が含められるようになった。一方、該当患者割合の基準は15%から25%に引き上げられた。

 こうした見直しを踏まえ、新基準での該当患者割合を調査したところ、7対1一般病棟では平均28.8%、10対1一般病棟では19.1%となった(図1)。7対1一般病棟における該当患者割合の分布を見ると、「25%以上30%未満」の病院が最も多く、約7割を占めた(図2)。

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