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シリーズ◎2016診療報酬改定
重症患者の評価指標に「無菌室管理」導入へ
厚生労働省が「重症度、医療・看護必要度」のA項目への追加を提案

 中央社会保険医療協議会の診療報酬調査専門組織「入院医療等の調査・評価分科会」(会長:国際医療福祉大大学院教授の武藤正樹氏)は8月5日、2016年度診療報酬改定に向けて7対1入院基本料の「重症度、医療・看護必要度」のあり方などを議論した。現在の「A項目2点以上かつB項目3点以上」という基準について、A項目のみで評価することや、無菌治療室での検査・治療をA項目に追加することなどが検討された。

 「重症度、医療・看護必要度」は、創傷処置や呼吸ケアの実施など、医学的な処置の必要性を評価するA項目と、寝返りや起き上がり、座位の保持の可否など、患者の生活援助の必要性を評価するB項目からなる。それぞれ0~2点の点数が設定され、7対1入院基本料の場合は「『A項目2点以上かつB項目3点以上』を満たす入院患者の割合が15%以上」という要件が課されている。

 7月16日の分科会では、「A項目2点以上かつB項目3点以上」という基準を満たさない患者の中にも、医師による指示の見直しや看護師による看護が頻回にわたって必要な患者が一定数いることが示され、重症患者をA項目のみで評価する必要性が指摘されていた(関連記事:医学的処置の必要性をより反映した基準に)。そこで厚生労働省は今回、DPC対象病院の患者を対象とした調査を基に、「A項目3点以上」「A項目2点以上かつB項目3点以上」「それ以外」の患者での医師による指示の見直しや看護師による看護の頻度のデータを提示(図1)。医師による指示の見直しや看護師による看護の頻度は、A項目3点以上の患者の方が多かった。

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