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特集◎診療報酬改定で激変する医療現場(3)
早期退院の不安軽減、医師の説明が重要に

 7対1一般病棟入院基本料の平均在院日数の要件は「18日以内」。今改定では、18日という日数自体は変更がなかったものの、一層の在院日数短縮を迫る仕掛けが盛り込まれた。

 ターゲットとなったのは、水晶体再建術内視鏡的結腸ポリープ・粘膜切除術など16種類の手術と5種類の検査(表1)。「短期滞在手術等基本料3」に規定されるこれらの手術が、平均在院日数の計算対象から除外されたのだ。実施件数が多い病院では在院日数が長くなってしまう。

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