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日経メディカル2012年12月号特別編集版「ロコモティブシンドロームと骨折予防」【学会トピックスWIDE】転載
原発性骨粗鬆症の診断基準が改訂予定
最新知見を盛り込み、国際的な整合性目指す

 原発性骨粗鬆症の診断基準は、日本骨代謝学会と日本骨粗鬆症学会合同の改訂検討委員会が設立され、現在、改訂作業が進んでいる。第14回日本骨粗鬆症学会の最終日には、「診断基準の改訂に向けて」と題したシンポジウムが開催された。

 2000年に改訂された診断基準では原発性骨粗鬆症を、(1)脆弱性骨折(低骨量に伴い、軽微な外力によって発生した脊椎・大腿骨頸部・橈骨遠位端などの非外傷性骨折)がある(2)骨密度が若年成人平均値の70%未満または脊椎X線像で骨粗鬆化がある─を満たす場合と定義している。一方、世界保健機関(WHO)は骨密度が-2.5SD以下を骨粗鬆症、-1.0SD以上を正常、その間を骨量減少と定義している。

 まず、改訂の概略に関して近畿大学医学部奈良病院整形外科・リウマチ科教授の宗圓聰氏が説明した。宗圓氏は、今回の改訂の目的が国際的な整合性を目指すとともに新たな知見を盛り込むことであるとし、作業を進める上で、わが国とWHOの基準の違いをどうするか、骨密度測定部位とカットオフ値をどうするかの2点が問題になったと振り返った。

 具体的な内容に関しては、現在の骨粗鬆症の基準値は腰椎、大腿骨近位部の骨密度が若年成人平均値の70%の場合だが、これは-2.5SDにほぼ一致することから、国際的な整合性を目指し%表記とSD表記を併記したこと、新規骨折発生の相対リスクの違いを考慮し、既存骨折の種類による分類を追加したこと、骨密度測定に関しては精度を重視して原則腰椎または大腿骨近位部としたことなどを紹介した。また、デジタル化の普及により読影が困難になっている脊椎X線像に関する表記が削除された(図1)。

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