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リポート◎米国でPSA検診の非推奨後に転移性前立腺癌の罹患率が上昇
「PSAは使えない」のままで本当にいいのか?
現場では検診による不利益を減らす対策も進行中

 日本泌尿器科学会(日泌)は、2020年3月、PSA検診をやめさせようとする国の動きに抗議する要望書を、日本医師会と連名で厚生労働省に提出予定であることを明らかにした。PSA検診については10年以上前から、専門家集団である日泌と厚生労働省のがん検診研究班が対立してきた歴史がある。がん検診の要否は、メリットとデメリットを天秤にかけた上で決められるが、PSA検診の有効性を示唆する新たなエビデンスが出てきていることに加え、不利益を減らすための対策も進行中。PSA検診を再考すべき時が来ているようだ。


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