もし目の前に銃創患者が運ばれてきたら、患者が知らない言語を話していたら、過去に例を見ないほど熱中症患者が大量にやってきたら──。これらはいずれも2020年東京オリンピック・パラリンピックで起こり得るシチュエーションだ。こうした課題に対し、救急災害医療体制に関わる24団体により構成された「2020年東京オリンピック・パラリンピックに係る救急・災害医療体制を検討する学術連合体」(コンソーシアム)が最近矢継ぎ早に解決法を提案している。これらは東京オリンピック・パラリンピックにとどまらず、この先も続く訪日外国人の増加や国際的に各地で頻発しているテロへの国内対策としてその先の日本の医療に必要なガイドラインとして活用されることを期待している。

東京2020に向けてガイドラインが続々登場の画像

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