2018年度の診療報酬改定でデジタル画像を用いた病理診断料の算定が認められることになった。これにより病理医のいる医療機関との連携が飛躍的に効率化される。遠隔病理診断のシステムは病理医の育成や1人病理医の支援にも効果的で、今後はより多くの医療機関に普及していくことになるだろう。
REPORT
トレンド◎医師の教育や連携を一変させる遠隔病理診断
実用段階に入ったデジタルパソロジー
2018年改定で鏡検しなくても診断料が算定可能に
2018/03/20
平田 尚弘＝日経メディカル
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