地域や診療科などの医師の「偏在」を緩和するには、どうしたらよいのだろうか。偏在の緩和策の一つに挙がっている「診療所を開業する前に過疎地での勤務を義務付ける」という案に対し、約6割が反対している一方で、約2割が賛成していることが、日経メディカル オンラインの調査で明らかになった。

　調査は、日経メディカル オンラインの医師会員を対象に、2007年3～4月に実施した。有効回答数は258人（勤務医197人、開業医46人、その他・不明15人）。回答者の年齢別内訳は、20～30歳代36.4％、40歳代36.8％、50歳代19.8％、60歳代以上5.8％、不明1.2％だった。本調査の結果は、『日経メディカル』2007年6月号の「NMドクターアンケート」にも掲載しているが、ここでは主な集計結果とともに、回答者から寄せられた自由意見を詳しく紹介する。

6割が「医師は不足している」と認識