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【米国から学ぶ――医療の質向上を目指して 第14回】
社会の信頼獲得に向け専門医制度を改革

 日本では、間もなく新しい専門医制度のあり方を検討する「第三者機関」が設置される。現状の専門医制度から数を絞った質の高い「特定専門医(仮称)」を選び、認定方法なども決めるのだ。これまで、質が保証されていなかった専門医制度を見直し、診療報酬の加算も得やすい形を整えるのが狙いだ。

 この新しい機関は、日本医師会の学術推進会議(座長は日本医学会会長の高久史麿氏)が今年2月に出した報告書に基づいて設置される。日医、日本医学会、日本専門医認定制機構(専門医制度の共通ルールなどを策定している団体。以下、機構)(http://www.japan-senmon-i.jp/)、有識者などがメンバーだ。

 だが、議論がスムーズに進展するかは不透明だ。これまでも機構の中で同様の議論が行われてきたが、参加学会の意見の相違でなかなか意見がまとまらなかった経緯がある。

 また、5月末に機構の代表理事が交代したことが、議論の方向とスピードに微妙な影響を与える可能性がある。「報告書の方向で早期実施を目指そう」とする国立循環器病センター総長の北村惣一郎氏から、「専門医制度に反対していた日医が出した方針をうのみにするのでなく、自分たちでしっかり考え直そう」といったスタンスであった横浜労災病院院長の藤原研司氏に交代したのだ。いずれにせよ、課題は山積しているだけに、前途は楽観できない。

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