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【調査報告】医師616人「適応外処方」実態調査
2006年版・これが適応外処方の実態だ!

図1 適応外処方についてどのように考えていますか

 適応外処方に関して、医師は「必要な場合に限定的に行うのであれば問題ない」と考え、症例報告や国内外の臨床試験結果などから情報を収集。中でも、NSAIDs潰瘍の予防を目的としたH2ブロッカーやプロトンポンプ阻害薬の処方、慢性副鼻腔炎やびまん性汎細気管支炎に対するマクロライド系薬の処方、緊張型頭痛に対する中枢性筋弛緩薬の処方は、多くの医師が日常的に行っている--。

 本サイトと薬局薬剤師向け月刊誌『日経ドラッグインフォメーション』が共同で行ったオンライン調査により、適応外処方に関するこのような実態が明らかになった。調査は、6月初旬、日経メディカル オンラインの医師会員4804人に告知、調査用Webサイトにアクセスし回答してもらう形式で、616人から回答を得た(回収率12.8%)。回答者の平均年齢は46.9歳、内訳は診療所医師が36.7%(226人)、病院勤務医が61.4%(378人)、不明2.0%(12人)だった。

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