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リスク調整しても癌生存率に大きな格差
肺癌5年生存率に43.5~18.3%と2倍の開き

 厚生労働省の研究班がこのほどまとめた、全国がん(成人病)センター協議会(以下、全がん協)加盟施設における4種類の5年生存率によると、3つの要素によってリスク調整を行っても、その成績に大きな格差があることが分かった。

 この調査は、「地域がん専門診療施設のソフト面整備拡充に関する研究 平成18年3月」の中の「全がん協加盟施設における主要がんの進行度別5年(相対)生存率」。班長は群馬県立がんセンター手術部長の猿木信裕氏。

 今回、対象としたのは胃癌肺癌乳癌結腸癌の4つで、対象施設は30施設だ。生存率は、患者の病期(ステージ)、年齢層、性別の3つの要素によってリスク調整が行われた(計算方法の詳細は、「全がん協加盟施設におけるがん患者生存率公表にあたっての指針」http://www.gunma-cc.jp/sarukihan/sisin.htmlを参照)。

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