厚生労働省の研究班がこのほどまとめた、全国がん（成人病）センター協議会（以下、全がん協）加盟施設における4種類の癌の5年生存率によると、3つの要素によってリスク調整を行っても、その成績に大きな格差があることが分かった。

　この調査は、「地域がん専門診療施設のソフト面整備拡充に関する研究　平成18年3月」の中の「全がん協加盟施設における主要がんの進行度別5年（相対）生存率」。班長は群馬県立がんセンター手術部長の猿木信裕氏。

　今回、対象としたのは胃癌、肺癌、乳癌、結腸癌の4つで、対象施設は30施設だ。生存率は、患者の病期（ステージ）、年齢層、性別の3つの要素によってリスク調整が行われた（計算方法の詳細は、「全がん協加盟施設におけるがん患者生存率公表にあたっての指針」http://www.gunma-cc.jp/sarukihan/sisin.htmlを参照）。