日経メディカルのロゴ画像

【どうなる?後発品 第4回】インターネット調査から
医師の8割超が「後発品の使用は進む」と予想

 2006年4月7~17日、日経メディカル オンラインは、薬局・薬剤師向け雑誌『日経ドラッグインフォメーション』と共同で、医師を対象とした「後発品」に関するインターネット調査を行った。この4月に処方せん様式が変更され、処方医が「後発品への変更可」であることの意思表示として処方せんに署名または記名・捺印すれば、処方せんを受け取った薬局が代替調剤できることになった。この仕組みの導入により、処方医の意識がどう変化したのか、厚生労働省の思惑通りに後発品の使用が促進されるのか、を検証するのが調査の目的だ。

 調査に回答した医師は、計436人。内訳は、勤務医が61.0%(266人)、病院理事長・院長が2.5%(11人)、開業医が36.5%(159人)。年齢は、40歳代が42.7%(186人)、50歳代が25.5%(111人)、30歳代が18.1%(79人)の順に多かった。

 まず、処方せんの様式が変更されたことについては、回答者のほとんど(87.4%)が知っていた(図1-1)。そして、新たに設けられた「後発品への変更可」欄への署名・捺印については、「積極的に署名・捺印する(している)」が30.3%(132人)、「患者から希望があれば署名・捺印する(している)」が54.1%(236人)と、回答者の8割以上が、後発品の使用に前向きに取り組んでいることが分かった(図1-2)。後発品に関しては、その「品質」「流通」「情報」に関して不安を訴える医師や薬剤師の声もあるが、実際には多くの医師は後発品の使用に否定的ではないようだ。

この記事を読んでいる人におすすめ