2020年東京オリンピック・パラリンピック（以下、東京2020）開催に対応するため、厚生労働省の「2020年五輪大会に向けた東京都内のHIV・性感染症対策に関する研究」班（班長：国際医療研究センターエイズ治療・研究開発センター・医療情報室長・副救済医療室長の田沼順子氏）が調査研究を進めている。対策というと守りの響きが強いが、田沼氏は「過去にはオリンピック・パラリンピック開催を機にHIV流行の激減させた例があり、東京2020開催が日本のHIV流行克服の転換点になるように社会に働きかけていきたい」と語っている。