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NEJM誌から
妊娠37~38週の選択的帝王切開は新生児に悪影響
39週での帝王切開に比べ、呼吸器疾患や入院のリスクが上昇

 米国では近年、帝王切開による出産が増えており、妊婦と医師の双方に都合がいいという理由から、早めに選択的帝王切開を行う傾向にある。しかし、米国Alabama大学のAlan T.N. Tita氏らが、正期産に当たる妊娠37週以降の選択的帝王切開における新生児転帰を調べた結果、39週での帝王切開に比べ、37週38週での帝王切開では、呼吸器症状をはじめとする新生児有害転帰のリスクが上昇する可能性が示された。詳細は、NEJM誌2009年1月8日号に報告された。

 スケジュールが調整できる帝王切開を陣痛が来る前に行う、という選択が、新生児に悪い影響を与える可能性は、1990年代半ばから指摘されていた。特に、陣痛開始前の出産においては、正期産であっても、経膣分娩に比べ帝王切開で有害な呼吸器症状のリスクが高まるとの報告があった。

 現在でも、妊娠39週未満の選択的帝王切開は、胎児の肺の成熟が確認されていない限り推奨されない。

 著者らは、在胎37週以降の正期産ではあるが、39週未満で選択的帝王切開を行うことが新生児に及ぼす影響をより広く調べることにした。

 ユニス・ケネディ・シュライバー(2008年3月よりジョン・F・ケネディ氏の妹の名を冠するようになった)国立小児健康発達研究所の母子医療ユニットネットワーク(19施設からなる) で、1999年から2002年までに選択的な反復帝王切開を受けたコホートから、対象となる女性を選出した。選出の条件は、単胎妊娠で、より早い時期の分娩を支持する医学的な理由が見当たらず、陣痛その他の出産徴候がない状態で、妊娠37週以降に選択的反復帝王切開を受けた女性。

 主要アウトカム評価指標は、以下の転帰をすべて合わせた複合イベントに設定した:新生児死亡、呼吸器合併症(呼吸窮迫症候群または一過性頻呼吸)、低血糖(要治療)、新生児敗血症、新生児痙攣(脳波により確認)、壊死性腸炎、低酸素性虚血性脳症、心肺蘇生または生後24時間以内の人工呼吸器装着、臍帯動脈血のpHが7.0未満、出生5分後のアプガースコアが3以下、新生児ICUへの入院、5日以上の入院。

 追跡は、退院または生後120日のいずれか早い方まで継続した。

 帝王切開による正期産は2万4077件。うち、1万3258件が分析対象として条件を満たす選択的反復帝王切開だった。実施時期は、37週目が6.3%(834人)、38週目が29.5%(3909人)、39週目が49.1%(6512人)で、40週以降の実施は15%強だった。

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