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Lancet Regional Health - Western Pacific誌から
ワクチン接種率の低下により新潟市の女性のHPV感染率が再上昇
2014~21年の子宮頸癌スクリーニングに伴いHPV16/18型の感染率を調査

 新潟大学の関根正幸氏らは、2014~20年度に新潟市で子宮頸癌スクリーニングを受けた20~21歳の女性を対象に、16/18型のヒトパピローマウイルス(HPV)感染率を調べ、HPVワクチンの接種率が高かった1994~1999年度生まれの女性では感染率の減少が見られていたが、積極的勧奨が中止された年に対象年齢になった2000年度生まれの女性では感染率が有意に高くなり、HPVワクチンが登場する以前のレベルに戻っていたと報告した。結果は2021年10月21日のLancet Regional Health - Western Pacific誌電子版に掲載された。

 日本では2010年から、13~16歳の少女を対象にHPVワクチンが公費負担で受けられるようになった。しかし、ワクチンとの因果関係が否定できない有害事象が報告され、2013年6月にHPVワクチンの積極的勧奨が中止されている。この影響で1999年度生まれの女性では68.9%が接種を受けていたが、2000年度生まれの女性では14.3%に急減し、2002年度生まれ以降の女性では1%未満になっていた。こうした状況から、子宮頸癌のリスクが高いHPV16/18型の感染率が増加して、子宮頸癌の増加につながることが懸念されていた。

 著者らは、2014年4月~2021年3月までに新潟市で子宮頸癌スクリーニングを受けた20~21歳の女性のデータを調べた。年度別のHPVワクチン接種率は、2014年度に20歳になった1993年度生まれの女性が30.8%で、公費負担が始まった1994年度生まれが87.8%、以後は95年度生まれが90.0%、96年度生まれが92.9%、97年度生まれが89.6%、98年度生まれが89.2%と高い接種率を維持していた。しかし、1999年度生まれでは42.4%に下がっていた。

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