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Lancet誌から
小児の院外心停止例にも目撃者によるCPRは有効
神経学的転帰良好な患者の割合が高まる、日本での分析

 子どもの院外心停止例に対する心肺蘇生CPR)は有効か。この問いの答えを得るべく、日本の院外心停止全例登録に蓄積された情報を分析した京大保健管理センターの北村哲久氏らは、17歳以下の院外心停止者の場合も、目撃者がCPRを行った方が神経学的転帰良好な患者の割合が高くなることを明らかにした。論文は、Lancet誌電子版に2010年3月3日に掲載された。

 米心臓協会(AHA)は、院外心停止となった成人には目撃者が胸部圧迫のみのCPRを行うことを推奨している。これは、心原性心停止と見られる成人では、人工呼吸を含む従来型のCPRを行った場合と、胸部圧迫のみのCPRを用いた場合の生存率に差がないこと、胸部圧迫のみの方が習得と実施が簡単であることに基づく。

 しかし、子どもの心停止者は適用外だ。小児の院外心停止は非心原性が多く、小児の院外心停止者に対する目撃者によるCPRが転帰良好に関係することを示した研究結果はない。また、動物実験では、呼吸器疾患を原因とする心停止の場合には、胸部圧迫のみよりも人工呼吸を併用するCPRの方が転帰良好であることが示されている。ゆえに小児には、胸部圧迫のみのCPRの実施は推奨されていない。

 著者らは、小児の院外心停止例に目撃者がCPR(胸部圧迫のみ、または人工呼吸を含む従来型の心肺蘇生)を行った場合の臨床転帰への影響を調べる前向きのコホート研究を行った。

 消防庁は2005年1月から、日本全国で院外心停止を起こし救急隊員によって蘇生が試みられた患者について、「ウツタイン様式」に基づく心肺機能停止傷病者記録票を用いた情報収集を行い、連続的にデータベースに登録している。著者らはここに登録された情報の中から、05年1月1日から07年12月31日までに院外心停止となった17歳以下の小児全員について、年齢、心停止の原因、目撃者の有無、適用されたCPRの種類、最初の心電図分析の結果などのデータを入手した。

 主要アウトカム評価指標は、心停止から1カ月後の時点の、神経学的障害が最小(Glasgow-Pittsburgh cerebral performance categoryが1または2)の状態での生存率に設定。2次エンドポイントは病院到着前の自発的な循環の回復と1カ月後の生存とした。

 日本全国で05~07年に院外心停止となった17歳以下の小児は5758人。あらゆる原因による心停止の年間発生率は、10万人-年当たり8.0、1歳未満の乳児に限定すると65.9だった。心原性と見なされる院外心停止は10万人-年当たり2.3、乳児は22.6。非心原性は5.7、乳児では43.3となった。

 蘇生が試みられたのは5573人。うち情報がそろっていた5170人を分析対象にした。

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