整形外科的外傷後の患者の長期的な転帰が、外傷から数週間で評価可能な危険因子と保護因子に基づいて推測可能であることを示した研究は複数あった。米Johns Hopkins大学Bloomberg公衆衛生大学院のRenan C. Castillo氏らは、そうした因子を組み合わせれば、介入により転帰の改善が望める患者を選出できるのではないかと考えて、リスクに基づく患者の層別化を試みた。詳細は、JAMA Surgery誌電子版に2018年12月19日に報告された。

 著者らが注目したのは、外傷後、比較的早期に評価が可能な、疼痛、抑うつ、心的外傷後ストレス障害(PTSD)、喫煙、アルコール依存などといった危険因子と、レジリエンス、社会的支援、自己効力感などの保護因子だ。著者らは今回、外傷から6週後に評価した危険因子と保護因子に基づいて患者を層別化し、各群の12カ月後の転帰を比較する前向き観察研究を実施した。この研究は、外傷後の社会復帰に向けた社会精神的なニーズに応える介入の有効性を評価する研究Trauma Collaborative Care(TCC)の一部として行われた。

 対象は、2013年7月16日から2016年1月15日までに、上肢・下肢・脊椎・骨盤の1カ所以上にAbbreviated Inj

整形外科的外傷の長期予後を予測するの画像

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