思春期以降の若者が喫煙を開始するリスクの抑制に、全面禁煙法の施行やたばこ税の増税などがどの程度貢献しているかを、米労働統計局の長期コホート研究のデータに基づいて分析したところ、職場に対する全面禁煙法が、若者の喫煙開始リスクを大幅に下げたことが初めて分かった。