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米国で慢性腎疾患が急増、公衆衛生上の大きな課題に
糖尿病と高血圧の増加が要因

 米国で慢性腎疾患CKD)の有病率が劇的に上昇していることが明らかになった。1988~1994年と1999~2004年の有病率を比較したところ、1.3倍にも増加していた。米国Johns Hopkins大学のJosef Coresh氏らの報告で、詳細はJAMA誌2007年11月7日号に報告された。

 米国の透析や移植を必要とする末期CKD患者数は、1991年には20万9000人だったが、2004年には47万2000人に達した。しかしその間に、透析や移植を必要とする前の状態のCKDの有病率がどのように変化したのかは分かっていなかった。著者らは、国民健康栄養調査(NHANES)のデータを分析してこれを明らかにするともに、重症度の分布状況や、説明変数候補となる糖尿病、高血圧、肥満の有病率の変化の影響も評価した。

 NHANESは、施設に入居していない20歳以上の米国民を代表する人々を対象とした調査で、1988~1994年には1万5488人、1999~2004年には1万3233人のデータを蓄積していた。今回著者らは、CKDの有病率を持続性アルブミン尿推計糸球体濾過率(eGFR)の低下に基づいて判定した。

 持続性アルブミン尿とeGFR低下の有病率は、1988~94年から1999~2004年の間に増加していた。CKDのステージ1~4(表1)の有病率は、1988~94には10.0%(95%信頼区間9.2-10.9)、1999~2004には13.1%(12.0-14.1)で、有病率比は1.3(1.2-1.4)となった。

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