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薬剤耐性(AMR)アクションプランに基づく取り組みの成果か
2018年の抗菌薬販売量が13年比で10.7%減

 国立国際医療センター病院のAMR臨床リファレンスセンターは2019年3月15日、国内における2018年の抗菌薬販売量(経口抗菌薬と静注抗菌薬の合計)の調査データを公開した。その中で、2018年の全国抗菌薬販売量(13.31DID)は、2013年(14.90DID)と比較して約10.7%減少したことが分かった。

 調査データは、卸業者の販売量を基に抗菌薬販売量データを算出したもの。2013年から2016年における全国の抗菌薬販売量には、ほとんど変化がなかったが、AMRアクションプランが策定された2016年以降、2017年、2018年と抗菌薬販売量が減少(図1)。2013年の全国抗菌薬販売量に比べ約7.8%減少していた2017年(13.81DID)と比較しても、2018年は3.6%減少しており、同センターは「2016年に策定された政府の薬剤耐性(AMR)アクションプランに基づく取り組みに成果が表れた」としている。

図1 全国の抗菌薬販売量(2013年~2018年)(出典:国立国際医療センター病院のAMR臨床リファレンスセンター「データで振り返る薬物耐性の現状2018」)

※DID(DDDs per 1,000 inhabitants per day):人口や抗菌薬ごとの使用量の差を補正するため、抗菌薬販売量を1000住民・1日あたりのDefined Daily Dose(WHOによって定められたその抗菌薬が通常1日に使用される量の目安=DDD)で表したもの。

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