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日本老年学的評価研究、高齢者1万4000人の3年間追跡調査で示唆
高齢者は「毎日の入浴」で要介護を防げる

 入浴の頻度が週7回以上の高齢者は、週2回以下しか入浴しない高齢者に比べて要介護認定リスクが約3割有意に低いことが明らかになった。全国18市町村に居住する要介護認定を受けていない高齢者1万3786人を3年間追跡した調査による。11月12日に開かれた日本老年学的評価研究(JAGES; Japan Gerontological Evaluation Study)プロジェクトのプレス発表会で、千葉大学の八木明男氏らの研究グループが報告した。JAGESプロジェクトで蓄積された大規模データを用いた前向きコホート研究で、入浴と介護予防との関係を年齢や手段的ADLなど種々の交絡因子を補正して評価した初の研究。論文は日本疫学会が発行するJournal of Epidemiology誌に掲載された。

 日本は、他国よりも長い労働時間など、健康にマイナスの影響がある特徴が多く指摘されているにもかかわらず、日本人が世界的にも長寿である理由は長年謎とされてきた。研究グループは東アジア圏に特有の生活習慣である浴槽入浴に着目し、JAGESプロジェクトにより得られた大規模なデータを解析することで、入浴習慣の健康への影響を検討した。これまで、フィンランドのグループがサウナ浴頻度が高いほど死亡率が低いとの研究結果を報告しているが、1万人規模の高齢者を追跡調査した研究は前例がない。

 研究グループは、1週間に何回浴槽で湯に浸かるかを夏と冬とで分けて尋ね、回答が得られた1万3786人の要介護度を約3年間追跡した。解析の結果、夏の入浴頻度が週に0~2回の群と比較して、週に7回以上入浴する群は、年齢や性別、婚姻状況、等価所得、手段的ADL等の交絡因子を補正しても要介護認定されるリスクが28%低かった(ハザード比0.72、95%信頼区間0.60-0.85、P<0.001)。同様に、冬では29%のリスク減少が見られた(ハザード比0.71、95%信頼区間0.60-0.84、P<0.001)。

夏と冬それぞれの浴槽入浴頻度における新規要介護認定リスク。数値は、週に浴槽入浴を0~2回すると答えた高齢者の群を1とした場合の各群のハザード比。(発表資料より)

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