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がん診療連携拠点病院407施設の情報でデータベースを構築
院内がん登録情報を「患者向けに初めて活用」

 国立がん研究センターがん対策情報センター(東京都中央区)は12月9日、がん診療連携拠点病院407施設から得られた院内がん登録情報を基にデータベースを構築したと発表した。

 国立がん研究センター理事長の堀田知光氏は、「これまで各がん診療連携拠点病院が行ってきた院内がん登録を、個々の患者さんに直接役に立つかたちで活用したのは初めて」と説明する。

 データベースに登録されているのは、全国の都道府県がん診療連携拠点病院407施設において2009~2012年に院内がん登録された約220万人分の診療情報。希少がんを含む全ての癌が対象になる。検索では、原発部位のほかに組織型、病期、地域などを指定し、合致する症例のがん登録件数を施設別に表示することが可能だ。

 特に希少がんについては、このデータベースを活用することで診療実績のある施設を検索できるため、患者にとって大きなメリットとなることが期待されている。

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