日経メディカルのロゴ画像

感染研が侵襲性肺炎球菌感染症の患者発生動向を発表
PCV7の定期接種化で血清型の分布が変化
65歳以上の致命率は10.39%と高く

 国立感染症研究所は6月9日、2013年度における侵襲性肺炎球菌感染症の患者発生動向と、成人患者の血清型分布 を発表し、肺炎球菌7価ワクチン(PCV7)の導入により、導入前と比べて原因血清型が変化したことを明らかにした。

 この結果は、2013年4月1日から2014年3月31日までに感染症サーベイランスシステム(NESID)に登録された侵襲性肺炎球菌感染症(invasive pneumococcal disease:IPD)の症例を対象に、患者の性別、年齢、症状や診断状況、病型、患者の血液や髄液献体から分離された肺炎球菌株の血清型などの疫学情報を集計し、まとめたもの。

 2013年度における報告症例数は1481人(表1)。年齢別では、5歳未満の小児と60歳以上の高齢者に多く、5歳未満は327人、5~14歳が38人、15~64歳が365人、65歳以上が751人だった。罹患率(人/10万人・年)は、5歳未満が6.13、65歳以上では2.43となり、5歳未満の小児と比べ、高齢者の罹患率は低いことが示された。

 致命率は、5歳未満が0.31%と低いのに対し、65歳以上では10.39%と高いことも明らかになった。臨床像別では、5歳未満では菌血症(67.6%)が最多で、菌血症を伴う肺炎、髄膜炎が続いた。65歳以上では、菌血症を伴う肺炎が47.2%を占め、菌血症は34.8%、髄膜炎は17.8%となった。

この記事を読んでいる人におすすめ