日本医師会や日本看護協会、全日本病院協会など34の医療団体で構成される被災者健康支援連絡協議会（代表：日本医師会会長の原中勝征氏）は3月5日、震災以降13回目となる会議を開催した。被災3県の医師会関係者らもテレビ電話で参加。被災地側と医療支援側における医師派遣期間のミスマッチなどが課題に挙げられた。協議会では、こうした課題の解決を図りつつ今後も医療支援に当たっていく。