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【癌診療ガイドラインに関する調査 Vol.2】
ガイドラインにより診療内容に変化、半数以上が認める

図1 半数以上が「ガイドラインによる診療内容の変化」を認めていた(n=122、単一回答)

 癌診療ガイドラインは、日常診療に影響を与えていることが分かった。ガイドラインにより自らの診療内容に変化があったかについて、49.2%が「少し変わった」と回答、「大きく変わった」の4.9%をあわせると、半数以上が「変化」を認めていた。日経メディカル オンラインが実施した「癌診療ガイドラインに関する調査」で明らかになった。

 日経メディカル オンラインは、第43回米国臨床腫瘍学会(ASCO)・年次集会の速報を機に、「癌診療ガイドラインに関する調査」を実施。日本癌治療学会が3月に公開した「癌診療ガイドライン」を中心に、その使用頻度、利用目的、不満に思う点などを明らかにするとともに、癌治療の現状認識についても尋ねた。調査期間は5月29日から6月14日までで、日経メディカルオンラインの会員144人から回答が得られた。今回は、最も多かった医師会員122人の回答を基にした分析結果を報告する(回答者のプロフィルは文末参照)。

 調査では、実際の診療への影響を明らかにするため、ガイドラインを利用することで自身の診療内容に変化があったかどうかを尋ねた。その結果、「少し変わった」が49.2%あり、「大きく変わった」(4.9%)だった。「ほとんど変わらなかった」は34.4%、「まったく変わらなかった」は7.4%だった(図1)。

 また、ガイドラインの利用目的を明らかにするため、治療方法の確認、患者への説明、診断方法の確認などの選択肢を提示し、自らの考えに近いものを挙げてもらった。その結果、「治療方法の確認」(68.9%)が最も多く、「患者への説明」(54.9 %)、「診断方法の確認」(54.1%)、「疾患の概念の確認」(31.1 %)と続いた。「医師の教育」は19.7 %、「その他の医療スタッフの教育」は10.7%だった(複数回答、図2)。

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