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「病院側の説明不足は率直に認める」
女子医大と患者会が医療事故で共同会見(4/20 訂正)

「説明不足が紛争の原因」と語る、東京女子医大病院院長の永井厚志氏。

 東京女子医大病院と、同病院で手術を受けた患者家族で組織する「東京女子医大患者連絡会」は4月18日、共同記者会見を開き、両者が共同で取り組んできた「訴訟によらない解決(ADR)」で、これまで検討した8例全例について和解に至ったと発表した。院長の永井厚志氏は「医療過誤と指摘される事象は認められなかったものの、必ずしも患者への説明は十分ではなく、診療記録などにも不備があった」と和解理由を説明した。8例のうち、7例には和解金が支払われた。

 患者連絡会は、2001年3月に女子医大病院の当時の循環器小児外科で生じた医療事故が、大きくマスコミに取り上げられたのを機に組織された。多数の患者から手術内容などに疑問が呈せられたことから、病院側は外部の医療関係者や弁護士で組織する「医療事故調査検討委員会」(外部調査委員会)を2004年3月に発足し、ADRによる解決を目指した。今回和解した8例は、3カ月~18歳だが、その多くは5歳以下。いずれも、同病院で心臓手術などを受けた後に死亡、もしくは重篤な後遺症が残った患者で、「医療事故があったと疑われた」あるいは「患者側から調査依頼のあった事例」だ。

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