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新生児死亡率に大きな施設間格差
出生体重を調整してもなお格差残る

 全国の周産期母子医療センターにおける、1500g未満出生の低体重児死亡率に大きな格差が存在することが改めて明らかになった。厚労省研究班の「アウトカムを指標とし、ベンチマーク手法を用いた質の高いケアを提供する『周産期母子医療センターネットワーク』の構築に関する研究」(班長:大阪府立母子保健総合医療センター総長、藤村正哲氏)が昨年に引き続き、2004年実績のデータをこのほど取りまとめた。

 解析対象となった全国50施設で、死亡率は1.4%(入院数72)から23.8%(入院数21)までの開きがあり、昨年集計した2003年データで見られたものとほぼ同様な格差が確認された。班長の藤村氏は「ベンチマーク(成績の比較)によって全体の成績を上げていくことが大切」と語る。

 出生体重が低いほど死亡率が高い傾向があるため、今回のデータでは、出生体重によって補正した施設別リスク調整済死亡率も算定した(図1)。それでも、やはり全国50施設の死亡率に1.3%(入院数72)から18.6%(入院数30)までの格差が見られた。計算を行った東京女子医大母子総合医療センター教授の楠田聡氏は、「完全な補正は難しいが、より正確な比較ができるように継続的な努力が必要」とした。

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