米疾病管理予防センター(CDC)のEmiko Petrosky氏らは、米国の40州が参加している事故死のデータベースから、2003〜2014年に自殺で死亡した人の情報を分析し、自殺者の8.8%が慢性疼痛に悩んでおり、この割合は2003年の7.4%から2014年の10.2%に増える傾向を示していたと報告した。結果は、Ann Intern Med誌電子版に2018年9月11日に掲載された。

 米国では2500万人(11.2%)を超える成人が慢性疼痛に苦しんでおり、1050万人(4.6%)は、毎日かなりの疼痛に耐えている。慢性疼痛にかかる医療費は年間約6000億ドルになっており、これは、心疾患、癌、糖尿病に関係する医療費を超える金額だ。慢性疼痛患者のQOLは低く、本人の生産性も低下する。

 一方、米国では1999年以降に自殺が増加しており、いまや死因の第10位になっている。慢性疼痛が自殺傾向と関係すること、慢性疼痛患者は一般に、鬱や不安のような自殺の危険因子を複数保有することが示されているが、これまでに行われた、慢性疼痛と自殺の関係を調べた研究は、自殺完遂ではなく、自殺行動との関係を主に検討していた。


米国の自殺者の8.8%に慢性疼痛ありの画像

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